中島宏明投資の世界で定番とされる「ドルコスト平均法」。価格変動のある資産において、購入タイミングを分散することでリスクを抑え、平均取得価格を平準化できるという魅力があります。しかし、すべての投資対象に通用する魔法の手法ではありません。長期的に価格が戻ってくる資産でなければ、この戦略は機能しないからです。改めて見直したい、ドルコスト平均法の本質と資産選定の視点とは。
ドルコスト平均法は「時間を味方につける積立手法」
ドルコスト平均法（DCA: Dollar-Cost Averaging）は、価格が変動する資産を定期的に同額ずつ購入していく投資手法です。価格が高いときには少ない量を、価格が安いときには多くの量を買うことになるため、結果的に平均購入単価を抑える効果が期待できます。
長期投資家にとっては、相場の短期的な上下動に振り回されることなく、心理的にも安定して投資を継続できるメリットがあります。特にインフレ環境下や、将来的に成長が見込まれる市場では有効な戦略といえるでしょう。
富裕層においても、資産の一部を長期積立に回す場合、ドルコスト平均法は資産全体のボラティリティを抑える一助になります。
ドルコスト平均法は「未来がある資産」への積立で有効
ドルコスト平均法が機能するためには、前提条件があります。それは「価格がいずれ戻ってくる、あるいは上昇していく資産」であることです。将来的な成長や回復が見込めない資産では、買い下がっていくだけで終わってしまう可能性もあるのです。
市場全体が長期的に成長していくことを前提とするなら、ドルコスト平均法は市場に参加し続けるための有効な戦略です。これは短期で結果を求めるトレードとは異なり、「市場に居続けること」に重きを置くアプローチでもあります。
富裕層の場合、相場を読む“タイミング戦略”よりも、「市場にいかにうまく乗り続けるか」という視点が重要となります。ドルコスト平均法はその前提に適した手法です。
価格が戻ってくる資産の「選別」が成否を分ける
ドルコスト平均法は万能ではありません。市場から退場してしまった銘柄、破綻した企業、価値が下がり続ける資産にドルコスト平均法を適用しても、長期的に報われることはありません。
たとえば、ピーク時に注目されたテーマ株や新興暗号資産の多くは、価格が二度と戻らないケースも少なくありません。つまり、どんな資産にドルコスト平均法を適用するかが最も重要な判断ポイントなのです。
富裕層にとって、資産防衛と成長の両立を図るには、「安定して価値が維持・成長する資産」に絞って積立することが不可欠です。資産管理の観点からも、対象の選定は非常にシビアに行う必要があります。
インデックスファンドは「市場に委ねる」投資
インデックスファンドは、市場全体の成長を享受することを目的としたパッシブ運用です。たとえば、S&P500やTOPIXに連動するファンドは、主要企業群のパフォーマンスを反映するため、個別銘柄の浮き沈みに影響されにくく、分散が効いています。
インデックスの構成銘柄は、定期的に入れ替わりが行われ、業績の悪化した企業は自動的に除外される仕組みがあります。この“淘汰と更新”が、インデックスの長期的な価値維持を支えているのです。
富裕層のポートフォリオでは、コアとなる資産としてインデックス型ETFやファンドが選ばれる傾向があり、長期的なドルコスト平均法との相性は非常に良いといえます。
暗号資産におけるドルコスト平均法戦略は「主要銘柄に限定」
暗号資産の世界でも、ドルコスト平均法は一定の有効性を持つとされていますが、前提として「将来的に価値が維持される銘柄」に投資することが絶対条件です。
ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）といった、時価総額の大きい主要銘柄であれば、インフラ化・制度化が進んでおり、長期的な価値保全の期待が持てます。
一方で、アルトコイン（マイナーな暗号資産）に対してドルコスト平均法を適用してしまうと、価格が戻らずゼロになるリスクも現実的に存在します。富裕層にとっては、投機的な資産よりも、長期的に制度に組み込まれていくようなデジタルアセットを選定すべきでしょう。
暗号資産 時価総額ランキングの入れ替わりに注意「生存率は低い」
暗号資産の時価総額ランキングは、驚くほど流動的です。4年単位で見てみると、上位10銘柄ですら半数以上が入れ替わっているケースが多く見られます。
これはつまり、多くの暗号資産が「長期的に見て価格が戻ってくる資産ではない」という現実を物語っています。新しい技術やプロジェクトがタケノコのように登場する一方で、使われない暗号資産や失敗したプロジェクトは淘汰されていくのです。
こうした状況を踏まえると、暗号資産におけるドルコスト平均法戦略は、「選択」と「分散」が極めて重要になります。富裕層であればなおさら、信頼性と継続性を重視した銘柄への厳選投資が求められます。
“積立すれば報われる”は幻想
ドルコスト平均法はシンプルで続けやすい手法ですが、「どの資産を対象にするか」を考慮しなければ、戦略そのものが機能しなくなります。
積立投資初心者と異なり、資産構成が多様化している富裕層においては、戦略と資産選定の高度なマッチングが重要です。
定期的にポートフォリオを見直し、対象の資産が依然として「長期的に成長する可能性があるか」をチェックする習慣を持つことが、持続的な資産形成に欠かせません。
資産を預ける価値があるか？“復元力”で見極める
最終的に重要なのは、その資産が「どんな危機に遭っても復元する力（レジリエンス）」を持っているかどうかです。金融危機、規制、技術的トラブル──市場は常に不確実性に晒されています。
そのなかで、社会制度に組み込まれていたり、投資家・事業者の継続的な関与があったりする資産は、たとえ短期的に暴落しても、時間とともに価値を回復する可能性が高くなります。
富裕層にとって、資産とは「未来に対する選択」でもあります。その選択を誤らないために、投資手法だけでなく、投資対象の“復元力”にこそ目を向けるべきなのです。